Officeは買い切りとサブスクどっちを選ぶ？Microsoft 365との違いも解説

Office製品の導入を検討している法人担当者や個人事業主の方にとって、買い切り型Officeとサブスクリプション型（Microsoft365）のどちらを選ぶかは重要なポイントです。この二つの形態には、費用、機能、運用、導入方法など様々な違いがあります。本記事では、それぞれの特徴を比較し、皆様にとって最適なOfficeを選ぶためのおすすめ情報を提供します。

Office製品の提供形態

Microsoft Officeのライセンスには、大きく分けて買い切り型とサブスクリプション型の2種類が存在します。買い切り型Officeは一度購入すれば永続的に利用できますが、サブスクリプション型であるMicrosoft 365は月額または年額の料金を支払うことで利用する形態です。これらの違いを理解することは、自社のニーズに合ったOffice製品を選択する上で非常に重要となります。

法人向けライセンスの種類

法人向けのOfficeライセンスには、主に「買い切り型（永続ライセンス）」と「サブスクリプション型」の2種類があります。買い切り型ライセンスは、一度購入すれば特定のOfficeバージョンを永続的に使用できる点が特徴です。例えば、OfficeHome&Business2024やOfficeProfessionalPlus2024などがこれに該当します。以前は「OpenLicense」という法人向け買い切り版も存在しましたが、2021年12月31日に販売が終了しています。一方、サブスクリプション型は、月額または年額で利用料を支払い、契約期間中に最新バージョンのOfficeアプリケーションやクラウドサービスを利用できる点が特徴です。Microsoft365がこれにあたり、一般法人向けや大企業向けなど、ユーザー数や必要な機能に応じた多様なプランが用意されています。

永続ライセンスの概要

永続ライセンスのOfficeは、一度購入すればそのバージョンを半永久的に使い続けられる買い切り型Officeです。例えば、Office2021や2024といったバージョンがこれに該当します。このタイプのライセンスは、購入時に一度費用を支払うだけで、追加の月額や年額料金は発生しない点が最大のメリットです。インターネット環境がないオフライン環境でも利用できるため、インターネット接続が制限される環境や、機能更新が頻繁に必要ない業務に適しています。ただし、永続ライセンスのデメリットとしては、新しいバージョンがリリースされても自動でアップデートされないため、最新機能を利用するには別途新しいバージョンを購入する必要があることや、クラウドサービスやTeamsなどのコラボレーションツールが含まれない点が挙げられます。また、インストールできるデバイスの台数が最大2台に制限されていることが多く、複数台での利用には追加購入が必要になる場合があります。Office2021のサポートは2026年10月13日に終了することがアナウンスされており、サポート終了後はセキュリティ更新が提供されなくなるため、ウイルス感染や情報漏洩のリスクが高まる可能性があるので注意が必要です。

Office製品の費用比較

Office製品の導入を検討する際、価格は重要な要素です。買い切り型Officeは一度の購入で済みますが、サブスクリプション型（Microsoft365）は月額または年額の支払いが必要です。長期的な視点で見ると、どちらの形態が安くお得になるかは、利用期間や必要な機能によって異なります。それぞれの値段や費用対効果を比較し、自社にとって最も経済的な選択肢を見つけることが重要です。

長期利用における費用対効果

Office製品の費用対効果は、長期利用を前提に比較検討すると、買い切り型Officeとサブスクリプション型Office（Microsoft365）で大きな違いが見られます。買い切り型は一度購入すれば追加料金が発生しないため、長期間同じバージョンを使い続けるのであれば、結果的に安く済むケースが多いです。しかし、サブスクリプション型は毎月または毎年料金を支払う必要があるため、利用期間が長くなるほど合計金額は高くなる傾向にあります。一方で、Microsoft365は常に最新バージョンが利用でき、OneDriveのクラウドストレージやTeamsなどのコラボレーションツールが付属するため、機能面でのお得感があります。特に、複数台のPCやMac、タブレット、スマートフォンで利用したい場合、Microsoft365は1ライセンスで最大5台までインストール可能であり、買い切り型が通常2台までであることを考えると、多台数利用であればサブスクリプション型の方が結果的に安くお得になる場合があります。5年間以上の利用を検討している場合は、買い切り型の方が費用負担が少なくなるという試算もありますが、機能のアップデートや最新環境への対応を重視するなら、サブスクリプション型がおすすめです。

Office製品の運用比較

Office製品の運用において、買い切り型Officeとサブスクリプション型（Microsoft365）では大きな違いがあります。特に、アップデートの頻度、サポート体制、そしてサポート期間の終了に伴うリスクは、企業や個人事業主が長期的にOffice製品を利用する上で考慮すべき重要な点です。それぞれの運用方式を理解し、自社の運用方針に合った選択をすることが求められます。

永続ライセンスの運用方式

永続ライセンスの運用方式では、一度購入したOfficeのバージョンをサポート終了まで追加料金なしで利用できますが、新しいバージョンへのアップデートは自動で行われません。そのため、最新機能を使いたい場合は、別途新しいバージョンのOffice製品を買い替える必要があります。サポート期間については、Microsoftは通常、新しいバージョンがリリースされてから5年間はセキュリティ更新やテクニカルサポートを提供しますが、このサポート期間が終了すると、セキュリティアップデートがなくなるため、ウイルス感染や情報漏洩のリスクが高まります。例えば、Office2021のサポートは2026年10月13日に終了する予定です。サポート終了後も使い続けることは可能ですが、セキュリティ面でのリスクを考慮し、定期的な買い替えやMicrosoft365への移行を検討することが重要です。また、永続ライセンスはクラウドサービスとの連携機能が制限されるため、オンラインでの共同作業やデータ共有を頻繁に行う場合は、運用に不便を感じる可能性があります。

サブスクリプションの運用方式

サブスクリプション版のMicrosoft365の運用方式は、常に最新のOfficeアプリケーションを利用できる点が最大のメリットです。契約期間中は自動的にアップデートが提供されるため、最新の機能やセキュリティ対策が常に適用された状態で利用できます。これにより、セキュリティリスクを低減し、常に安全な環境で作業を進めることが可能です。また、Microsoft365はOneDriveのクラウドストレージやTeamsなどのコミュニケーションツール、ExchangeOnlineのメールサービスといったクラウドサービスとシームレスに連携できるため、オンラインでの共同作業や情報共有が非常に効率的に行えます。さらに、月額または年額の定額料金を支払うことで、初期費用を抑えて導入できるため、キャッシュフローの安定にも繋がります。トラブル時のサポート体制も充実しており、契約期間中はMicrosoftのサポートを受けられるため、問題解決や操作に関する質問も安心して行えます。デバイスの制限も緩やかで、1ライセンスで複数のPC、タブレット、スマートフォンにインストールできるため、様々なデバイスでOfficeを利用するユーザーにとって非常に便利な運用が可能です。

Office製品の導入方法比較

Office製品を導入する際、買い切り型とサブスクリプション型Microsoft365では、それぞれ異なるセットアップや認証の方法が必要です。WindowsやMacなどのOSによっても手順は異なりますが、どちらの買い方も比較的簡単に行えます。ここでは、それぞれの導入方法を詳しく比較し、設定やインストールの違いを明確にすることで、スムーズな導入をサポートします。

永続ライセンスの導入手順

永続ライセンスのOffice製品を導入する手順は、主にプロダクトキーを用いたインストールと認証が中心となります。Office Home & Business 2024などの永続ライセンス版は、パッケージ版を購入するか、オンラインコード版をダウンロードすることで入手できます。購入後、プロダクトキーまたはインストールメディアを使用して、WindowsまたはMacのPCに直接インストールを行います。インストール後は、初回起動時にインターネット接続を行い、Microsoftアカウントとプロダクトキーを紐付けてライセンス認証を完了させます。Office Home & Business 2024などの永続ライセンス版は、初回認証後もライセンスを維持するために一定期間ごとにオンライン認証が必要となる場合があります。そのため、完全にインターネット接続なしで永続的に利用できるわけではない点に注意が必要です。 ただし、永続ライセンスは、購入したPCにのみインストールが許可される「プリインストール版」も存在し、この場合はPCを買い替えた際にライセンスを引き継ぐことができないため注意が必要です。 セットアップ自体は一度行えば完了し、そのバージョンを永続的に利用できますが、新しいバージョンがリリースされた際にアップグレードするには、再度購入が必要となります。

サブスクリプションの導入手順

サブスクリプション版のMicrosoft365の導入手順は、アカウントの作成とアプリケーションのインストール、そしてライセンスの管理が主な流れとなります。まず、Microsoftの公式ウェブサイトまたは販売代理店を通じて、利用したいプランを契約します。契約後、Microsoftアカウントを作成し、そのアカウントにライセンスが紐付けられます。次に、Microsoft365の管理センターから、Word、Excel、PowerPointといったOfficeアプリケーションを、WindowsまたはMacのPCにインストールします。タブレットやスマートフォンにも対応しており、それぞれのデバイスにアプリをダウンロードして設定を行うことで、最大5台まで利用が可能です。インストール後は、定期的にインターネットに接続し、ライセンスの認証状態を維持する必要があります。サブスクリプションは、常に最新版のアプリケーションが提供されるため、手動でのアップデート作業は基本的に不要です。ライセンス管理もMicrosoft365 Admin Centerから一元的に行えるため、ユーザーの追加や削除、ライセンスの割り当てなども簡単に行うことができます。

Microsoft 365とOfficeの比較

Microsoft365とOfficeは、一見すると同じOfficeアプリケーションを提供するサービスに見えますが、その違いは多岐にわたります。特に法人利用を検討している場合、それぞれの概要を理解し、比較することで、どちらが自社のビジネスモデルや運用に適しているかを見極めることが重要です。機能、料金、運用面での違いを詳しく見ていきましょう。

サブスクリプション版Microsoft 365の概要

サブスクリプション版であるMicrosoft365は、従来のOfficeアプリケーションに加え、クラウドサービス、セキュリティ機能が統合された包括的なサービスです。Word、Excel、PowerPoint、OutlookなどのOfficeアプリは常に最新バージョンが利用でき、自動的にアップデートされます。大きな違いとして、Microsoft365には、オンラインストレージのOneDrive、ビデオ会議やチャット機能を持つMicrosoftTeams、クラウドベースのメールシステムであるExchangeOnline、企業向け情報共有ツールのSharePointといった多様なクラウドサービスが含まれています。さらに、生成AIを活用したCopilotforMicrosoft365が統合され、Wordでの文章作成、Excelでのデータ分析、PowerPointでのスライド作成、Outlookでのメール下書き、Teamsでの会議要約などをAIがサポートし、業務効率を大幅に向上させます。ライセンスは月額または年額制で、1ライセンスで複数のデバイス（PC、Mac、タブレット、スマートフォン）にインストールして利用できるため、柔軟な働き方をサポートします。法人向けには、ユーザー数300人以下を対象としたBusinessBasic、Standard、Premium、Appsforbusinessなどのプランや、大企業向けのEnterpriseプランなどが用意されており、ニーズに合わせて最適な種類を選択できます。

永続ライセンス版Officeの概要

永続ライセンス版Officeは、一度購入すればそのバージョンのOfficeアプリケーションを期限なく使用できる「買い切り型Office」です。主なコンシューマー向け製品としては、Office Home & Business 2024やOffice Home 2024などがあります。これらの製品は含まれるアプリケーションが異なります。例えば、Office Home & Business 2024にはWord、Excel、PowerPoint、Outlook、OneNoteが含まれており、WindowsとMacの両方に対応し、商用利用も可能です。Office Home 2024はOutlookが含まれず、家庭での使用に限定されますが、その分価格は安く設定されています。永続ライセンスのメリットは、初期費用のみで追加料金が発生しないため、長期的に同じバージョンを使い続ける場合に費用を安く抑えられる点です。また、インターネット接続がないオフライン環境でも利用できるため、インターネット接続が不安定な環境やセキュリティ上の理由で外部接続が制限される環境での使用に適しています。しかし、新しいバージョンがリリースされても自動的にアップデートされないため、最新機能やセキュリティ強化が必要な場合は、新しいOffice製品を買い替える必要があります。また、クラウドストレージやTeamsのようなオンラインコラボレーションツールは含まれていないため、これらの機能を活用したい場合は別途サービスを契約する必要があります。コンシューマー向けのOffice 2024は、2024年10月1日に米国で、日本では2024年10月2日より提供が開始されています。 Office Professional Plus 2024は、コンシューマー向けではなく、主に組織向けの長期サービスチャネル（LTSC）として提供されています。

プランごとの比較

Office製品の導入を検討する際、買い切り型とサブスクリプション型（Microsoft365）のどちらを選ぶかは、費用、機能、管理のしやすさなど、様々な要素を比較検討する必要があります。特に法人においては、excelやword、outlook、accessなどの利用頻度や、法人・個人といったユーザー属性、そしてwindowsやmacといった利用環境も重要な選択基準となります。ここでは、具体的なプランの種類とそれぞれの料金を比較し、長期的な視点での選び方、管理、そして機能の違いについて詳しく見ていきましょう。

費用の比較と長期利用の考察

Officeの費用を比較する際、買い切り型とサブスクリプション型（Microsoft365）では、初期費用と長期的な料金体系に大きな違いがあります。買い切り型Office、例えばOfficeHome&Business2024の値段は一度の支払いで約43,980円（税込み）で、Word、Excel、PowerPoint、Outlookが含まれており、商用利用も可能です。OfficeHome2024はOutlookが含まれない分安く、約34,480円（税込み）で購入できます。これらの買い切り型は、一度購入すれば永続的に使用できるため、長期的に見れば追加費用がかからずお得に見えるかもしれません。特に、決まった機能だけを長く使いたいユーザーにはおすすめです。

永続ライセンスのサポート期間終了について

永続ライセンスのOffice製品は、一度購入すれば継続して利用できるものの、サポート期間が設けられており、その期限が終了するとセキュリティ更新やテクニカルサポートが提供されなくなります。例えば、Office2021のサポートは2026年10月13日に終了することがアナウンスされています。サポート期間が終了してもソフトウェア自体は引き続き使用可能ですが、新たな脆弱性が発見されても修正プログラムが提供されないため、ウイルス感染や情報漏洩のリスクが高まる可能性があります。そのため、セキュリティを重視する法人や個人事業主は、サポート終了前に新しいOffice製品への買い替えや、常に最新のセキュリティが適用されるサブスクリプション版であるMicrosoft365への移行を検討する必要があります。長期的な運用コストを考える際には、定期的な買い替え費用やセキュリティリスクへの対策費用も考慮に入れるべき重要な要素となります。

管理の比較

Office製品の管理においては、永続ライセンス版とサブスクリプション版（Microsoft365）で大きな違いがあります。永続ライセンスの場合、各PCに個別にインストールと認証を行う必要があり、複数のデバイスで利用する場合はそれぞれのライセンスを管理する必要があります。例えば、Office Home & Business 2024はWindowsまたはMacの2台までインストールが可能ですが、それ以上の台数で利用する場合は追加のライセンス購入が必要です。また、バージョンアップの際は、各デバイスに新しいバージョンのOfficeを個別にインストールし直す手間が発生します。一方、Microsoft365のサブスクリプション版は、ライセンス管理がMicrosoft365 Admin Centerから一元的に行えるため、法人におけるユーザー管理やライセンスの割り当てが非常に簡単です。1つのライセンスでPC、Mac、タブレット、スマートフォンなど合計5台までインストールでき、ユーザーの追加や削除、デバイスの管理も容易に行えます。これにより、特に複数ユーザーや複数デバイスを運用する企業にとって、管理の手間とコストを大幅に削減できるというメリットがあります。また、常に最新のOfficeアプリが利用できるため、バージョン管理の手間もかかりません。

機能の比較

Office製品の機能面では、買い切り型とサブスクリプション型（Microsoft365）に明確な違いがあります。買い切り型Office、例えばOfficeHome&Business2024にはWord、Excel、PowerPoint、Outlook、OneNoteといった主要アプリが含まれており、オフライン環境でも利用できます。しかし、機能の最新性やクラウド連携という点では、Microsoft365が優位です。Microsoft365は常に最新版のOfficeアプリが提供され、新機能も自動で追加されます。また、Microsoft365は、Word、Excel、PowerPointといったデスクトップアプリに加えて、以下のような法人や個人事業主向けの様々なクラウドサービスや最新機能が提供されます。

オンラインストレージ（OneDrive）

OneDriveはMicrosoftが提供するクラウドストレージサービスでありWordExcelPowerPointなどのOfficeアプリとシームレスに連携しますMicrosoft365のサブスクリプションには通常1TBの大容量ストレージが含まれておりこれによりファイルの保存共有共同編集が容易になりますWindowsPCには標準搭載されておりエクスプローラーから直接アクセスしてファイルを管理できますまたスマートフォンやタブレット用のアプリも提供されておりいつでもどこでもファイルにアクセスし編集することが可能ですOneDriveの主な機能としてはファイルのリアルタイム共有データの自動バックアップバージョン管理と復元機能高度なセキュリティ対策などが挙げられます企業や個人事業主がOfficeファイルを共有し複数ユーザーで同時に編集するような共同作業を頻繁に行う場合OneDriveは非常に便利なツールとなりますこれによりメールでのファイル送付やデータの圧縮といった手間を省き効率的な情報共有と業務遂行が実現します

コミュニケーションツール（Teams）

MicrosoftTeamsはチャット、ビデオ会議、音声通話、ファイル共有、タスク管理といった機能を一元化したマイクロソフトのコミュニケーションツールです。Microsoft365の多くの法人向けプランに含まれており、Word、Excel、PowerPointといったOfficeアプリと連携することで、Teams内でファイルの閲覧や共同編集が可能になります。例えばWeb会議中に資料を画面共有しつつ、その場で共同でファイルを編集するといったことができ、これにより最小限のやり取りで内容の修正や変更が行えます。Teamsはリモートワークや分散したチームを持つ企業にとって特に有効なツールであり、PC（Windows、mac、Linux）だけでなく、iOSやAndroidのモバイルアプリも提供されているため、いつでもどこでも必要な情報にアクセスし、コミュニケーションを取ることができます。またチャットの30以上の言語翻訳機能など、多言語対応もビジネスのグローバル化に貢献します。Teamsを活用することで、チーム内の情報共有がスムーズになり、業務の集約と効率化が図れます。

メールサービス（Exchange Online）

Exchange Onlineは、Microsoftが提供するクラウド型のメールシステムです。Microsoft 365の法人向けプランに含まれており、大容量のメールボックス（50GBまたは100GB）と最大150MBの添付ファイルに対応している点が特徴です。これにより、高画質の画像ファイルやPowerPointの資料など、サイズの大きいファイルをスムーズに送受信することが可能です。Exchange Onlineは単なるメール機能に留まらず、チームメンバーのスケジュール共有・管理機能も搭載しており、会議室の空き状況や備品の使用状況をリアルタイムに共有することで、予約作業の効率化やダブルブッキングの防止にも繋がります。また、ウイルスやスパム対策といったセキュリティ機能も充実しており、Microsoftデータセンター内の複数のデータベースにメールボックスがリアルタイムで複製されるため、システム障害時でもメール機能を継続して利用できます。Outlookはメールの作成や表示を行うサービスであるのに対し、Exchange Onlineはメールの送受信や保持を行うサービスであり、両者を連携させることでより効率的なメール運用が可能になります。

情報共有ツール（SharePoint）

SharePointはMicrosoftが提供する企業向けのクラウド型コラボレーション・情報共有ツールでありMicrosoft365の一部として提供されています。文書や画像の共有、予定表や発注書などの書類の保管と管理を行うことができ、チームや組織内で共有したい情報をグループや案件ごとにまとめて管理できるためメンバーそれぞれに転送する手間が省けます。SharePointはデータを保存するだけでなく保存している多様なデータを活用して、組織やチームでの情報共有や共同作業を円滑に行うための様々な機能を備えています。例えば、ワークフローの自動化、リスト（データベース）の管理、社内ポータルの構築、ナレッジ管理、プロジェクト管理など多機能な業務支援プラットフォームとして活用されています。アンケートフォームや掲示板をサイト内に設置することも可能で、社内規程やマニュアルの管理、契約書や稟議書の承認フローの効率化にも貢献します。MicrosoftTeamsやOneDriveといった他のMicrosoft製品との連携もシームレスに行え、セキュリティ機能も充実しているため安心して利用できるというメリットがあります。

AIアシスタント（Copilot for Microsoft 365）

Copilot for Microsoft 365は、Word、Excel、PowerPoint、Outlook、TeamsなどのMicrosoft 365アプリに統合されたAIアシスタントです。OpenAIの大規模言語モデル（LLM）とMicrosoft Graph（Microsoft 365サービス全体のデータへのアクセスサービス）を組み合わせることで、各アプリでの作業をAIがサポートし、業務効率を大幅に向上させます。例えば、Wordで文書の校正や要約、Excelでデータの表作成や関数のアドバイス、PowerPointでスライドの自動作成、Outlookでメールの下書き、Teamsで会議の議事録作成などが可能です。Copilotは、ユーザーが入力したプロンプトや収集したデータをAI学習に利用しないため、個人情報や機密情報がAIを通じて漏洩するリスクも軽減されます。複雑な指示にも自然言語で対応でき、複数のMicrosoft製品間での横断的な作業もサポートするため、より広範囲な業務の効率化と生産性向上が期待できます。Copilot for Microsoft 365は、Microsoft 365の法人向けプランにアドオンとして追加料金（月額4,497円など）で提供されており、既存のMicrosoft 365ユーザーがさらにAIによる業務自動化を進めたい場合に最適なツールです。

Microsoft 365導入の注意点

Microsoft365を導入する際には、いくつかの注意点があります。特に、インターネット接続の必要性や、頻繁な仕様変更への対応は、導入後の運用に大きく影響する可能性があるため、事前に理解しておくことが重要です。

インターネット接続の必要性

Microsoft365はクラウドベースのサービスであるため、インターネット接続が必須となります。Officeアプリケーション自体はPCにインストールしてオフラインで利用することも可能ですが、ライセンスの認証や機能のアップデート、OneDriveやTeams、ExchangeOnlineなどのクラウドサービスを利用するにはインターネット接続が不可欠です。特に、ライセンス認証は定期的に行われるため、長期間インターネットに接続しない環境では、アプリケーションが利用できなくなる可能性があります。医療システムや航空管制システムなど、インターネット接続が厳しく制限される分野では、この点が課題となる場合があります。このような場合は、インターネット接続の制約が少ない買い切り型Officeの導入を検討するか、Microsoft365のオフライン利用に関する詳細な条件を確認し、運用方法を工夫する必要があります。

仕様変更への対応について

Microsoft365は常に最新の機能やセキュリティ対策が提供されるため、定期的に機能の追加や仕様変更が行われます。これはメリットである一方で、企業や個人事業主にとっては、その変更への対応が課題となる場合があります。新しい機能が追加されるたびに、社員へのトレーニングやマニュアルの更新が必要になる可能性も考えられます。また、インターフェースの変更や機能の追加によって、既存のワークフローに影響が出る可能性も否定できません。このような仕様変更に柔軟に対応できる体制を整えておくことが重要です。Microsoft365を導入する際は、いきなり全社に導入するのではなく、特定のチームや業務領域で試験的な運用から始める「スモールスタート」を心がけることで、課題や適合性を早期に把握し、スムーズな移行計画を立てることが推奨されます。

まとめ

Office製品を選ぶ際、買い切り型Officeとサブスクリプション型（Microsoft365）のどちらが適切かは、利用目的や予算、運用方針によって大きく異なります。永続版Officeは、Word、Excel、PowerPointなどの主要アプリを一度購入すれば永続的に利用でき、オフラインでの作業が多い個人や企業におすすめです。特に、OfficeHome&Business2024やOfficeStandard2024などの種類があり、WindowsやMacに対応し、値段は一度きりの金額で購入できます。家電量販店やAmazonなどのオンラインストアで購入でき、セットアップと認証を一度行えば利用可能です。ただし、永続版は最新版へのアップグレードやAIアシスタントのCopilot、OneDriveのクラウドストレージ、OutlookやTeamsなどのオンライン機能は含まれておらず、サポート期間が終了するとセキュリティ更新がなくなる点に注意が必要です。買い替えの必要性や、今後の廃止や値上げの可能性も考慮すべきです。

一方、Microsoft365は、月額または年額の料金を支払うサブスクリプションモデルであり、常に最新版のOfficeアプリ（Word、Excel、PowerPoint、Outlook、Accessなど）が利用でき、CopilotforMicrosoft365、OneDrive（クラウドストレージ）、Teams（コミュニケーションツール）、SharePointなどの豊富なオンラインサービスが含まれています。法人向け、個人向け、ユーザー共有、台数（2台、5台）など、様々なプランの種類があり、PCやMacだけでなく、スマホやタブレットでも利用できるため、多デバイスでの利用やチームでの共有作業が多い企業や個人事業主におすすめです。オンライン連携やクラウド利用を重視するなら、Microsoft365が最適な選択と言えるでしょう。ただし、インターネット接続が前提となる点や、常に最新版への更新があるため、仕様変更への対応が必要となる点も確認しておく必要があります。長期的な利用を見据え、コスト、機能、運用のしやすさ、セキュリティの観点から比較検討し、マイクロソフトのOffice製品を最適な形で導入しましょう。